異常事態発生! というニュースが流れてきました。
米国の大手メディアでは報道されていません。
当然のように、日本のメディアでも流れていません。
現地の特派員は何をウォッチしているのでしょう。
１次情報源を確認するために、現地にいるのでしょう！
内容は、アリゾナ再集計監査で不正が発覚した模様です‼
当然といえば当然なのですが、選挙、再集計、監査すべてで隠蔽が行われているのが、とうとう発覚したかもしれない。
話題となっているカナダ人ニュースは、以下の通りです。
監査を専門としている立場からすると、どうも手順がせいせいとしていません。これも監査をいやがっている印象があります。
関係者の協力のもと行われていませんね。
AZ州Maricopa郡緊急会見 データ抹消疑惑の真相
2021.05.11【米大統領選】について新たな動きがありました。
ミシンガン州で「不正証拠」遂に発見というのです。
不正証拠は、防犯カメラの映像や供述宣誓書での不正行為の証言など、これまでに数多く提示、指摘されてきました。
しかし、裁判所が門前払いして、取り上げません。
米国市民の真実を求める声は、沈静化するどころか、
ますます増大しているそうです。
この新たな証拠というのは、
・郡の有権者のほぼ100％が投票（統計的に異常）
・投票の中に、同じサインが、100票以上もあった
・不正が確認されたのに開票を中止しなかった（憲法違反）
トランプ氏は、「超爆弾級の情報だ」と発言しています。
ミシガン州の裁判所は、これらをどう裁くのか、注目せざるを得ないですね。新たな事実について、裁判として取り上げるのか。
このプロセスには、問題が指摘される投票機が使われています。
米大統領選2020 は、戦いは終わっていない‼️
まさに、その通りの活動が繰り広げられています。
2021.05.10【英国】発
最新調査で一連の事実が判明❗️
中国🇨🇳が英国🇬🇧大手200社約20兆円分、特にエネルギー産業（原発）を買収していた‼️
日本も同様ではないか。
買収は不動産だけではない。
Chinaマネーの侵食は、米国だけではなかった。
このようにして、いくつかの企業買収（中国共産党による資本参加）が着実に進んでいる。
世界に侵攻する戦略は、単一のマネジメントシステムより、さらに広い分野の思考、配慮と行動が必要です。
これら、英国という政治先進国の法制度をかいくぐって行う、水面下での活動を見逃さないようにしないと、米国のようにいつの間にか、自由平等の無視された社会になってしまいます。
香港、ウイグル、台湾をめぐる事件は、表面化したものだけです。着実に、日本にも忍び寄っています。
【BBニュース】によると、トラさん関連の訴訟は、監査企業同士で言い争いに発展した模様！
監査企業とは、Cyber Ninjas vs Verified voting！
今となっては、裁判の結果が結論を覆すことにはならないでしょうが、選挙の公正を著しく欠いた選挙であったことは、立証でs切るのではないでしょうか。
遅ればせながらも、全米でこのような訴訟が起こり、裁判所も門前払いをするだけでは済まなくなったのでしょう。
これらの訴訟に対し、ジジ陣営は、異常なまでの抵抗をしているように見えるのです。
2021.04.29【米国】🇺🇸トランプ「アリゾナ再集計の結果は米国と世界にとって大変興味深いものになるだろう」vs 激しく抵抗する民主党勢力❗️結果は如何
激しく抵抗する民主党勢力がいるんですね。
B就任から100日を過ぎてもなお、何百人もの弁護士を投入して再集計を妨害するのは、なせでしょう。
選挙制度の欠点を是正する手がかりをつかんで是正しておかないと、いかなる米国選挙というものは信頼されない。
当然、何が信頼を損ねたものか、再集計だけではなく、選挙プロセス全体にわたって見直しが必要だと思うんですが。
【米英加豪】
米フロリダ州でSNSアカウントBAN禁止法案が上院で可決‼️👏
豪英加も既にビックテック規制の動きへ❗️日本も検討を‼️
SNSを利用者は、いつのまにか一定の思考に陥ってしまう。
特定のニュースに接していると、その思考パターンにはまってしまい、特定の思想から抜け出すことは難しくなる。
世界中で報告されているツイッター、フェイスブックなど、特定のSNS利用で案じられている事案である。
この背景には、SNSのもつ影響力が考えられる。
この影響力にStopをかけようとする動きが加速している。
SNSの政治利用で大成功したのが、米国で行われた選挙であるといわれる。政治利用で成功したもの事例が、その反省から社会制度として禁止されようとしている。
外国人の入国審査が表向きは禁止されているにも関わらず、裏口では公式に認められている事情について、外国メディアのインタビューに応じた記事がありましたので紹介します。
新しい政権、立場は、前の政権や前任者の業績を否定して、
自身の立場や政策の正当性、有効性を高めようとすることは、
ある程度止むを得ない。
しかし、これはやりすぎではないか。
自身の立場の正当性が危ない。
自分に自信がない、ということの表れではないか。
マスメディアは、また、現政権を応援しようとしている。
なぜ、選挙の不正をしっている世界は黙認しているのか。
米国の選挙は、正しかったのか、
本当に、現政権は正当性があるのか。
検証はどうなった。
うそで固めて、次の中間選挙まで持つのか。
2021.02.18 スクープ!
トランプ弾劾の理由である１.6議事堂暴動の犯人にCNN とNBCが3万5千ドル支払っていた!!
という事実も明らかになっているではないか。
投票前日になって、NYタイムズが弾劾裁判のもとになったと思われる記事を訂正した。その真相は、
世界の金融政策は、どの国がリーダーシップをとるかによって、
成否がきまるだろう。
ここにも世界覇権を狙う中国の影がちらつく。
注視しよう、デジタル通貨に関する今後のマネジメント政策の課題です。