米国の大手メディアの中にある「China Watch」は、中国が購入した政策を浸透させる広告塔だった。要するに、大手スポンサーだったわけです。
これで、なぜ、スポンサーに不利な情報にたいして「だんまり」を決め込んでいたか明らかです。偏向記事をばらまいて、視聴者や購読者を洗脳していたわけです。
世界の主要都市との姉妹都市、実は、中国政策を容認させ、貿易のキッカケ、語学スクールと称する孔子学院とともに中国文化および中国政策の浸透を図る突破口だった。
世界中のパンダ施設、実は、パンダ外交として重要な役割をもっていた。無償ではありません。これも、一頭当たり１億円を支払うビジネスなのです。
これらは、長年にわたって実施され、維持されてきた政策、というのがわかります。
だんだん、混迷の米国大統領選挙も、個別の事象ではつかめませんが、つなぎ合わせることで背後関係が明らかとなってきました。長年の腐れ縁です。
・マスコミ報道はなぜ事実を伝えないのか
・米国市民が選挙不正を行う、また加担していったか
・多くの米国人は、短期移転したのか
・行政府が法律に背く行為をしていったか
・政治家、特に、地方の政治家が腐敗していったか
次の動画は、こういう事情を分かりやすく説明していると思います。
選挙の結果がこのように長引くことは、想定外だったかもしれません。すべて計画通りだったのに、慌てて対策を講じた結果、
・開票の後半に投入した各種の人為的な投票
が裏目となってしまったようです。
・開票作業場が目隠しされた風景は、全世界に報道
・開票の数値は、異常な上昇となって全世界に放映
・不適切な開票作業は、監視カメラに収録
これらの経緯をみて、不正はなかった、証拠はなかった、
というのは何故でしょうか。
投票集計ソフト、ハードが計画的に操作されたことは、
操作ログが残っていれば、すぐ明らかになります。
このままでは、米国市民の半数近くが、大規模な不正にかかわった罪で重罪となってしまいます。
米国社会は、大混乱してしまうでしょう。
それこそが、長期にわたり計画され、実践されてきた犯罪ではないでしょうか。
米国は、軍事力によるハードではなく、
軍事以外の手法によるソフトの攻撃を受けている、
と言われています。